残業代の計算方法を式で表すと、以下のようになります。

残業代 ＝ 時間単価 × 残業した時間 × 割増率

以下、Aさんの例（モデルケース）について、実際に残業代を計算してみます。

１. 時間単価を計算する

モデルケースは月給制ですので、次の式に従って、「時間単価」を計算する必要があります。

時間単価 ＝ 月によって定められた賃金 ÷ 月平均所定労働時間

モデルケースの場合、「月によって定められた賃金」は22万5000円です。

「月平均所定労働時間」は、年間所定労働日数を１２で割って計算します。
年間所定労働日数は、所定労働日数×1日あたりの所定労働時間で計算します。
モデルケースの場合、カレンダーで確認してみると、令和４年の所定労働日は２４１日となります。

そうすると、月平均所定労働時間は、以下の通りになります。

２４１日×７時間÷１２ヶ月＝１４０.５８時間（小数第３位を四捨五入）

したがって、時間単価は、

２２５,０００円÷１４０.５８時間＝１６０１円（小数点以下を四捨五入）

となります。

２. 法定休日、時間外労働、深夜･早朝労働の時間を特定し、計算する

ひとくちに「残業」といっても、「法定休日の労働かどうか」、「所定労働時間を超えた残業にあたるかどうか」、「深夜･早朝（午後１０時～午前５時）にあたっているか」によって割増率が異なりますので、計算にあたっては、これらを区別する必要があります。
法定休日（この場合は日曜日）でない日の労働と、法定休日の労働を区別して計算するのが分かりやすいので、以下、①法定休日でない日（４月１日）の残業代と、②法定休日（４月３日）の残業代に分けて、実際に計算してみましょう。

① 法定休日以外の残業代

Aさんは、令和４年４月１日（金）に午前９時から午後１１時まで働きました。
まず、この日の残業代を計算してみます。

本来の終業時刻（午後５時）を超えて働いた６時間分は「残業」になります。このうち労基法の上限（１日８時間）を超える残業は「５時間分」で、この部分を「法外残業」といいます。いっぽう、労基法の上限内に収まっている１時間分は「法内残業」と言います。
また、午後１０時から午前５時までは「深夜・早朝」労働にあたり、それ以外の時間帯よりも賃金が２５％増となります。

１７：００～１８：００（１時間）	→	「法内残業」：「残業」ではあるが、労基法の制限内
１８：００～２３：００（５時間）	→	「法外残業」：労基法の制限を超える残業
２２：００～２３：００（１時間）	→	深夜･早朝労働

法内残業については、上で計算した「時間単価」がそのまま単価になります。「割増し」はありません。（なお、「残業代とは何か」では、説明を簡略化するために「残業代＝労働基準法上の割増賃金」として説明しましたが、厳密に言えば、ここで出てくる「法内残業に対する賃金」は、「割増賃金」ではありません。）

１６０１円×１時間＝１６０１円

いっぽう、法外残業については、２５％の割増率が適用されます。（なお、就業規則などにより、それより高い割増率が定められている会社では、その「高い方」によります。）

１６０１円×５時間×１.２５＝１０,００６円

さらに、深夜･早朝労働については、２５％分の割増賃金が発生します。

１６０１円×１時間×０.２５＝４００円

以上をまとめると、４月１日（金）の残業代は以下のようになります。

１,６０１円＋１０,００６円＋４００円＝１２,００７円

② 法定休日の残業代

Aさんは、令和４年４月３日（日）に休日出勤して、午前９時から午後８時まで働きました（休憩を除き１０時間労働したことになります）。
この日は法定休日ですので、賃金は「３５％増し」で支払われなければなりません。
ただし、休日労働については、１日８時間を超えていたとしても、重ねて「割増し」になることはありません。

したがって、この日の労働に対して支払われるべき賃金は次のように計算します。

１,６０１円×１０時間×１.３５＝２１,６１４円

３. 割増率のまとめ

労基法で定められた割増率をまとめると、次のようになります。

※かつては、中小企業については適用対象外とされていましたが、2023年（令和5年）4月1日から中小企業も適用対象となりました。